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介護職の離職率!統計では高くないってホント?その理由は?

3Kと言われる福祉の介護職ですが、給料が低い割に離職率は案外低いものです。

 

多くの離職原因は人間関係や腰痛などの身体の故障で仕事が継続できないからです。

 

最近の職員の離職統計の動向を見ながら、実際の介護職場の事情について説明していきましょう。

 

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介護離職数の推移

かなり意外かもしれませんが、低賃金の割りに離職率は低いのです。

 

介護職の給与は平約して約17万五千円~20万円弱と地域さや仕事内容を比べると、月収はとても高いとは言い難いのが現状です。

 

しかし低賃金で離職する人は少なく、その理由として入職する時点で金額が提示されているので、給与が安くて離職する人はほとんどいません。

 

10~20歳代の離職率は相変わらず安定しいているのです。

 

2000年から約5年間にかけても、職員数の数は緩やかに上昇傾向にあります。

 

その理由として、子育てに一段落ついた主婦層や定年後の男性が非正規社員として介護職として就職しているために、職員数の推移が保たれていることが要因の一つだと考えられます。

 

 

離職の原因

その反面、厚生労働省の統計を見てみると、40歳代から50代の女性の離職率が圧倒的に多いと言われています。

 

それは、同居家族や実の両親の介護が増えるにようになる為、家族で一番自由が利く女性が自宅での介護の役割を担うことが通常になっているためです。

 

また、自宅介護以外での離職で多いのは、身体を痛めたことによって介護職の継続が難しくなった場合です。

 

特に腰痛をはじめとした身体の疲労、及び持病の悪化などにより、仕事が出来なくなったという理由が2番目に多い理由です。

 

介護の仕事は3Kと言われる程、キツイと言われています。

 

また、病院以外の介護施設は主に1対1の介護体制になるために、一人一人にかかる負担が大きいのが現状です。

 

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資格社会

医療福祉関係は資格社会で、多少なりとも上下関係があります。

 

医師や看護師、介護福祉士、社会福祉士、介護職員初任者研修受講者(旧ヘルパー)など、さまざまな資格を持っている人の集まりです。

 

しかし、病院とは異なり、福祉施設の現場においては看護師と介護職員との隔たりはあるものの、介護職員同士の隔たりは感じられません。

 

 

しかし、介護職員にも色んな人がいるので、介護職員同士でも人間関係が仕事にまで影響してしまうと周囲も気を遣いますし、露骨に人間関係が悪化してしまう場合は、勤務するフロアの変更やまれにですがどちらかが離職するケースはあるでしょう。

 

 

まとめ

最近では、男性の介護職員も多くなり、施設内の雰囲気もだいぶ変わってきています。

 

しかし、仕事のハードさは相変わらずで、職員同士の人間関係と利用者さんとのコミュニケーション、それに加えて通常の業務をこなすという事は、かなりのストレスを抱え込むことになります。

 

また、時間内に介護記録まで済ますことが出来ず、業務終了後に記録作業をする場面も見受けられるようになってきています。

 

つまり、他の業務に追われて時間内に済ませておかなければならない記録が出来ない状況が多くなり、自身の就業時間後に行うことになるため、結果サービス残業という形になります。

 

したがって、給料は安いままであるにも関わらず、業務の負担が大きくなっていると考えられます。このことを考えると大変残念な事ですが、将来的にも介護職に就く人は少なくなってくるとの懸念が生じます。

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